責任販売制の試算

特に目新しい話はないのだが、記事が人気なので便乗する。

適当に計算したので間違っていたら勘弁してください。

まず、それぞれの仕入条件を確認する。

仕入条件	現行条件	講談社	35ブックス	小学館
書店マージン	22%	35%	35%	35%
返品掛率	78%	40%	35%	30%

現行の条件は78掛として、書店間の差や歩戻しは考慮しない。返品送料はじめ人件費やテナント賃料等の諸経費も無視する。

赤線が、現行条件で返品率40%の時の書店粗利益である。

同じ利益を確保しようとした時に設定しなければいけない返品率は、

仕入条件	現行条件	講談社	35ブックス	小学館
目標返品率	40.0%	36.3%	33.5%	31.1%

となる。

つまり、100冊仕入れたとして、売らなければいけない冊数は、

仕入条件	現行条件	講談社	35ブックス	小学館
目標売上	60冊	64冊	67冊	69冊

である。

100冊全部売れば、返品率0%となり、書店の利益は現行の約1.5倍になる。

だが、線が交差している三角形の部分では、返品率を下げても現行条件の方が利益が大きい。

あの交点を求めなければいけないのだが、やり方が分からなくなった。

また、「仕入条件が変わっても売上は変わらねぇよ」という書店員の方もいらっしゃると思うので、売上が一定の場合のグラフを描いてみる。

現行条件ではいくら仕入れてもそのまま「ノーリスク」で返品できるので、粗利益は一定である。

交点は、

仕入条件	現行条件	講談社	35ブックス	小学館
目標返品率	40.0%	34.2%	30.2%	27.0%

となる。

つまり、現在100冊仕入れているとして、今後の仕入冊数は

仕入条件	現行条件	講談社	35ブックス	小学館
目標仕入	100冊	91冊	86冊	82冊

にすればよい。

仕入を60冊にまで絞り込めば、返品率0%となり、書店の利益は現行の約1.5倍になる。